新型コロナウイルスの感染拡大で、一時は日本も医療崩壊の危機に見舞われた。
だが、日本が「不幸中の幸い」だったのは、世界各国に比べて死者数が大幅に抑え込めたことだ。
京都大学大学院医学研究科の上久保靖彦特定教授と、吉備国際大学（岡山県）の高橋淳教授らの研究グループによると、
「実は日本人には新型コロナウイルスの 免疫があった」という。
ここでは、「集団免疫とは？」 「外国と日本の戦略は？」「京都大学大学院医学研究科の 上久保靖彦特定教授は？」
に迫ってみました。
Contents
集団免疫とは？
ある感染症に対して多くの人が免疫を持っていると、免疫を持たない人に感染が及ばなくなるという考えのことをさす。
今コロナウイルスでは1人の感染者が2－3人に感染を伝搬させると言われている再生産数2-3）。
この流行を終息させるためにもし人口の60-70％の人にコロナウイルスの免疫力があれば、
1人のひとから1人しか感染者を出すことができないため、やがて流行が終息していくことになる。
さまざまな説がありますが、集団の約40～60%が免疫を持つと集団免疫がついて流行が収まるとされていることが多いです。
麻疹の場合は95%が免疫を持つ必要があるのに、なぜ新型コロナでは 約40～60%でいいのかというと、 感染力が違うからです。
麻疹より新型コロナは感染力が弱く、集団免疫がつくために必要な免疫を 持つ人の割合は低くなります。
外国と日本の戦略は？
ドイツのメルケル首相や、イギリスのジョンソン 首相はそのことを念頭に人口の60-70％が 感染すると発言していたようだ。
ジョンソン首相は国民のある程度が感染すれば流行が終息すると考えており、最初は緩やかな行動制限を求めていた。
その後方針を転換して強力な社会封鎖を行う こととしている。
これはこのまま急速に感染が広がればイタリアと同じような医療崩壊を招くことが 必至となることが分かり、厳格な行動制限 へと転換したと考えられている。
日本の戦略は？ワクチンがない現在では感染がじわじわと広がって集団免疫を成立させるか、
ワクチンが完成するのを待つしかないような感じであり、日本では まさにそのような戦略を取っているとしか 思えない節もある。
しかしながらじわじわと感染して集団免疫を獲得するのも、ワクチンの完成を待つのもかなりの時間がかかってしまうかもしれない。
その間（ワクチンでは1年以上かかってしまうらしい）、国民全員に自粛を要請して経済活動を停滞させてしまうことは果たして正解なのか？よく分からない。
天然痘や麻疹（はしか）と違って、新型コロナウイルス感染症を世界中から撲滅させる道筋は立っていません。
基本戦略は2通りあって、
🔸一定数の感染者が出ることは許容しつつ流行のピークを下げる「ピークカット」か、
🔸その地域における感染者数をゼロにすることを目指す「封じ込め」かです。
日本を含め、多くの国ではピークカット戦略 を採用しています。
ニュージーランドのように封じ込めが成功 している国でも、ひとたび感染者が出れば 再度のロックダウンが必要ですし、
いつまでも国境を閉じておくわけにはいきません。
どちらの戦略を取るにせよ、長期的には集団免疫に期待せざるをえないのです。
仮に一度感染すれば二度とかからないとしても、ワクチンなしに集団免疫を目指すのでであれば人口の40～60%もの人が感染する必要があります。
日本の人口が1億2000万人として、単純計算すれば4800万～7200万人です。
現時点での日本の累積感染確認者数は5万人強で、感染したが診断されていない人が相当数いると仮定しない限り、集団免疫からはまだほど遠い状態です。
京都大学大学院医学研究科の上久保靖彦特定教授は？
「日本人の多くは集団免疫をすでに獲得済み。再自粛は不要である。」
日本の新型コロナウィルス感染による死者数や 死亡率が欧米より圧倒的に少ない理由について、
夕刊フジでは5 月に「日本人はすでに集団免疫を 獲得している」という研究グループの仮説を報じた。
その後、国内の抗体保有率が低いという調査結果や、 抗体が短期間で消えるとする海外の報告も出てきたが、
研究グループは「集団免疫理論を覆すものではない」と強調する。
東京都を中心に全国で感染者が再び増えているが、 「自粛は不要」とも明言した。
米ジョンズ・ホプキンズ大の集計によると、27 日 現在の日本国内の死者は 998 人(人口 100 万人あたり 7.9 人)。
米国の 146,935 人(同 448.3 人）、英国の 45,837 人 (同 689.9 人）と比べると、死者数、死亡率ともに大幅に低い。
この差を「集団免疫」で説明できるというのが、上久保氏と吉備国際大学（岡山県）の高橋淳教授らの 研究グループだ。
まとめ
新型コロナは“正しく恐れよ”と言われるが、「集団免疫説」が証明されると「日本式コロナ対策」 が世界で認めれることになります。
“ファクターX”の証明にもなります。期待したいものです。
最後までお読みいただきありがとうございます。
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